人手不足の職場で85.5%が「休職が遅れた」と回答、職務への責任感と周囲への配慮が心理的要因に

人手不足により85.5％が「休職が遅れた」と回答

人手不足の状態にある職場でメンタルヘルス不調（うつ病、適応障害など）により休職を経験したビジネスパーソンを対象とした調査が、株式会社Rodinaによって実施されました。この調査は、全国のビジネスパーソン200名を対象に「人手不足の職場における休職判断の実態」を明らかにする目的で行われました。

調査の結果、回答者の85.5％が休職のタイミングについて「遅れた」と感じていることが明らかになりました。この背景には、人手不足に起因する職務への責任感や周囲への配慮といった心理的要因が強く影響していることが示されています。

調査結果のポイント

• 職場への相談状況では、「相談はしたが、具体的な対応や改善はなされなかった」が38.0％に上りました。また、2割超が「相談しなかった／できなかった」と回答しています。

• 休職のタイミングについては、「やや遅れたと感じる」（45.5％）、「非常に遅かったと感じる」（40.0％）を合わせ、85.5％が遅れたと感じています。

• 適切だった休職のタイミングは、「2週間〜1ヵ月程度前」（40.4％）が最多であり、多くの人がもっと早い段階で休むべきだったと振り返っています。

• 休職が遅れた要因としては、「自分がいないと現場が回らないと思ったから」（50.3％）が最も多く、「人手不足で周囲に迷惑がかかると思ったから」（40.9％）など、職場を支える責任感や周囲への配慮が強く影響していました。

相談の機会と具体的な改善の現状

休職前の相談状況に関する調査では、以下の結果が得られました。

• 十分に相談でき、具体的な配慮や業務調整などの対応もしてくれた：38.5％

• 相談はしたが、具体的な対応や改善はなされなかった：38.0％

• 相談しようと思わなかった：12.0％

• 相談したかったが、できなかった：11.5％

この結果から、相談の機会自体は存在したものの、人手不足の職場においては、相談後の具体的な業務調整や配慮が不十分であり、休職の回避や早期対応につながりにくかった状況が示唆されます。

休職タイミングの認識

自身が休職したタイミングについて、「非常に遅かったと感じる」が40.0％、「やや遅れたと感じる」が45.5％となり、合計85.5％の人が休職のタイミングが遅れたと感じています。これは、人手不足の職場において、周囲への影響や業務継続への懸念から休職をためらい、結果的に判断が遅れやすくなる傾向があることを示唆しています。

休職が遅れた主な要因

休職が遅れた要因として特に多かった回答は以下の通りです。

• 自分がいないと現場が回らないと思ったから：50.3％

• 人手不足で周囲に迷惑がかかると思ったから：40.9％

• 休職への罪悪感や、キャリアへの不安があったから：36.3％

• 責任ある立場（役職など）を任されていたから：35.7％

これらの結果は、人手不足の職場では「休むと業務が滞る」「周囲に迷惑をかける」という強い責任感が働き、体調不良を抱えていても休職の判断を遅らせる傾向があることを示唆しています。

適切な休職タイミングの認識

「どのくらい前に休職していれば適切だったか」という問いに対しては、「2週間〜1ヵ月程度前」が40.4％で最も多く、「1ヵ月〜3ヵ月程度前」が29.2％と続きました。

このことから、休職が遅れたと感じている人の多くが、体調が深刻化する前の比較的早い段階で休むべきだったと認識していることがうかがえます。人手不足の環境下では、本人の不調があっても休職を申し出にくい状況が生まれ、結果として無理を重ねやすい構造があると考えられます。

調査の背景と示唆

今回の調査結果は、休職の遅れを防ぎ、必要なタイミングで休める職場環境を整備するためには、単に相談窓口を設けるだけでなく、相談後に実際に業務調整や負担軽減が行われる体制づくりと、「休んでも職場が円滑に機能する」環境の構築が重要であることを示唆しています。

医師監修

本調査は、医師の前田佳宏先生（東大病院精神科医局所属、精神保健指定医）に監修いただきました。前田先生は、東京警察病院、国立精神神経医療研究センターなどに勤務後、都内クリニックで児童精神科専門外来を経験し、2021年4月より「和クリニック」を開業されています。

株式会社Rodinaの取り組み

株式会社Rodinaは、復職・就職支援を行う企業として、これまでに3,000名以上の支援実績があり、全国で45拠点以上を展開しています。長年の実践を通じて、休職者が安心して職場に戻れるよう、また離職者が新たな職場に就労できるよう、専門的なプログラム提供や企業への支援を行ってきました。

近年では、復職後の職場定着支援、メンタルヘルスに対する企業側の理解促進、社内制度の見直しに向けた伴走支援にも注力しています。Rodinaは今後も、「自分らしく働ける社会」の実現を目指し、支援の質と幅をさらに広げていく方針です。

• 株式会社Rodina 公式サイト: https://rodina.co.jp/

• サービスサイト: https://service.rodina.co.jp/

調査概要

• 調査名: 人手不足の職場における休職判断の実態に関する調査

• 実施時期: 2026年3月

• 調査手法: インターネット調査

• 調査対象: メンタルヘルス不調（うつ病、適応障害など）による休職を経験した全国のビジネスパーソン

• 回答数: 200名

会社概要

• 所在地: 〒732-0822 広島県広島市南区松原町2-62 広島JPビルディング7F

• 設立: 2017年7月

• 代表者: 代表取締役 山田 康輔

• 事業内容: 障害福祉サービス事業、EAP（従業員支援プログラム）事業